「店舗の販売スタッフを採用したいけど、どの採用手法が適切かわからない・・・。」「予算が限られているため、あまり高額な求人広告などは掲載できない・・・。」
このようなお悩みを抱えるアパレル店舗の店長様や、メーカーの採用担当者様は多いでしょう。近年は少子高齢化や働き方の多様化も進み、アパレル販売員の採用は年々難しくなっているのが現状です。
一方、求人広告サイトなども数多くのサービスがあり、正直どれを使えば良いかわからないと考えるのも無理はありません。そこで本記事では、アパレル業界に特化した人材会社である当社の視点で、アパレル販売スタッフの採用手法を紹介します。
それぞれ手法ごとに特徴が異なるため、こちらの内容を参考にしながら、自社にとってどれが最適な方法か検討してみてください。もし、それでもよくわからないといった場合は、ぜひ一度「イッツ・スタッフ」へお問い合わせください。
アパレル販売スタッフ採用手法6選
ここからはアパレル販売スタッフの採用におすすめな手法を紹介します。
1.求人広告サイト（求人メディア）
求人広告会社が運営する求人メディアに、自社の求人募集を掲載する手法です。有名なサービスでは、タウンワーク（リクルート）、マイナビバイト（マイナビ）、バイトル（ディップ）などがあります。
求人メディアには、紙媒体とWeb媒体があり、さらにメディアによって総合型と専門型があります。総合型は業界・業種問わず色々なジャンルの求人を扱っています。お店で例えると総合デパートのようなもの。一方専門型は、業界や業種に絞って案件を扱っているため、専門店のようなイメージです。
その他にもメディアによって、SNS連携機能、オンライン面接機能、動画投稿機能など、様々なオプションがあります。掲載にかかる費用も各メディアで異なるため、いかに費用対効果が高い媒体を選択できるかがポイントです。
メディアを選ぶ際のポイントはいくつかありますが、最も手軽なのは同じエリア・同じ職種でどれくらいの反響があったか実績を聞くことです。また、媒体問わず最終的な効果状況は求人広告の中身（文章力）によっても大きく左右します。そのため、担当する営業マンの対応力も含めて総合的に判断することをおすすめします。
2.ハローワーク（公共職業安定所）
ハローワークは、厚生労働省が設置する公共職業安定所（通称：職安）のことです。全国に500箇所以上設置されており、失業した方に対して失業保険を支払ったり、就職・転職を目指す方に対して仕事の紹介やキャリア相談・面接対策などのサポートを行っています。
企業側は、求人票の登録を無料で行うことができ、条件を満たした人を再要すれば助成金を受け取ることも可能です。
ハローワークの開庁時間は平日8時30分～午後5時15分となっています。（一部土曜や平日夜間に利用できる施設もあり）そのため、ハローワークにわざわざ行くのが面倒を感じる方も少なくありません。そこでおすすめなのが「ハローワークインターネットサービス」の活用です。
ハローワークインターネットサービスは、オンライン上で求人票の作成・掲載ができるサービスなので、わざわざハローワークに行かずとも求人を登録することができます。もちろん利用料は無料ですので使ってみて損はないでしょう。
3.自社採用HP（オウンドメディア）
企業のホームページ内に「採用情報」と書かれているのをご覧になった経験がある方も多いでしょう。採用情報ページ内で募集店舗・募集条件を記載し、応募フォームを設置すれば、それを見てくださった方の応募を増やすことができます。
今までHPを作成するためには、Web制作会社に依頼をして作成してもらう必要があったため、費用が高額でした。しかし、近年ではAirwork（リクルート）やengage（エン転職）といった、無料で使える採用ツールが登場しており、お金をかけずとも簡単に採用サイトを作成できます。
4.SNS
近年はSNSを使って採用活動を行っている企業も増えています。例えばInstagramに職場の日常シーンを載せたり、YouTubeでリクルーティング動画を載せたりなど、各社工夫を凝らしています。
特にSNSでは、「飾らない発信」を心がけることが重要です。いくら人手が足りないからといって「当社では積極的に人材採用中です！」のような言葉だけを並べても、見た人の心には響かないでしょう。
例えるなら、アパレル販売の現場で無理やり売りつけているのと同じです。まずは自社について知ってもらうことや、見てくれた人に役立つ情報などを発信すると緩やかにファンが付いてきます。その結果、向こうから「このお店で働きたい！」と感じてもらえるようになります。
5.人材紹介
人材紹介は、人材紹介エージェントを通じて、自社の採用要件にマッチする人材を紹介してもらう手法です。
求人広告のように応募者全員と連絡を取る必要がなく、エージェントが紹介してくれた人材に興味があれば、面接をくむことができます。また、一般的に採用した時点で費用が発生するため、相談の段階では費用が掛かりません。
一方注意点としては、紹手数料が採用者に支払う年収の3割程度掛かることが相場となっています。仮に月給25万円＝年収300万円の方であれば、紹介手数料として100万円程度かかります。紹介手数料は各社によって異なるため、気になる方は確認してみてください。
6.人材派遣
人材派遣は、派遣会社に登録している派遣販売員を派遣してもらう手法です。企業としては派遣会社に本人時給＋手数料を支払うだけで、その他派遣の紹介・面談設定・入社手続きなどは一切不要です。
注意点としては、派遣時給はアルバイトパートに比べて高く設定されていることが一般的で、加えて手数料も支払うとなると、トータルでそれなりにコストが発生します。そのため、アルバイトなど自社雇用できるまでの繋ぎとして活用したい場合に最適です。
